現在では地球環境にやさしい取り組みが進み、様々な分野でエネルギー消費を考えるようになっています。
その一つの例が、省エネ住宅です。
省エネ住宅のメリット
家計を楽にする
省エネ住宅のメリットの一つが、環境に良い影響を与えるだけでなく、家計を楽にすることにあります。
例えば、エネルギー効率の高い家電や照明器具を取り入れたり、家でのエネルギー使用率で高いウェートを占める給湯器などを最新にすることで、大幅に消費エネルギーを抑えられるので、伴って水道光熱費の金額を抑えることができます。
この点、施主側はどうしてもまとまった費用として発生するイニシャルコストを考えがちですが、トータルコストの考え方、つまり少額であるものの継続的に発生するランニングコストも意識することが大切です。
また、エネルギーの消費を抑えるだけでなく、エネルギーを作り出す機能がある設備も開発されています。
特に新築の戸建で導入が進んでいるのが、太陽光発電ですが、こちらの設備を設置すると、エネルギーを自前で創出できるだけでなく、売電収入を得られる場合があります。
このような取り組みを進めることで、従来の家とエネルギー効率を高めた同程度の家を比べると、年間で2割ほど光熱費を削減できるという報告もあります。
居住空間を快適にできる
さらなるメリットは、居住空間を快適にできることです。
人間の体感温度は、温度計の温度では計測できない熱も感じ取っています。
その一つが「輻射熱」と言われる、床や壁、天井などから発せられるものです。
エネルギー効率が高い家では、断熱効果が高いサッシや断熱材を使うため、外気温に左右されない空間にすることができます。
そのため、温度計では十分な温度があるのに、特に足元に寒さを感じる、場所によって冷暖房のききが悪いところがあるといったトラブルを避けることができ、快適に過ごすことが可能になるはずです。
命や健康に良い影響を及ぼす
さらに、エネルギー効率が良い家は、命や健康に良い影響を及ぼします。
特に冬になると、高齢者がお風呂やトイレでヒートショックのために体調が悪化したり、命を落とすことが知られるようになりました。
これは、生活空間の居間などと温度が違いすぎることが原因です。
ですが、断熱性能を高めた家であれば、部屋や場所による温度格差を感じることが少なくなるので、ヒートショックの危険性を大幅に減らすことができます。
断熱効果を高めると結露などを防ぐことができる
さらに、断熱効果を高めると、結露などを防ぐことができます。
結露は家の寿命やメンテナンスに影響するだけでなく、アレルギーのもととなるカビやダニなどを発生させる原因になります。
それで、断熱効果を高めると、アレルギーや感染症などの予防にも役立ちます。
支援金を活用することでイニシャルコストを抑えることができる
省エネ住宅は、購入後はランニングコストを抑えられるだけでなく、購入時も様々な制度や支援金を活用することでイニシャルコストを抑えることができるようになっています。
例えば、基準に合ったエネルギー効率が高い家を建設する場合は、贈与税の非課税枠が拡大されたり、ローン金利の優遇が受けられる制度があります。
加えて、新築の戸建を建てた場合の固定資産税の減税措置も、一般の家に比べて長く設定されていますし、ローンにかかる減税の上限も増やすことができるメリットがあります。
この点では、国も法制度を改正して補助金や支援制度を拡充しているので、思ったほどイニシャルコストがかからないケースも多くなっています。
災害に対するリスク管理にもなる
省エネ住宅は、災害に対するリスク管理にもなるメリットがあります。
例えば、自然からエネルギーを作り出す太陽光発電とともに、蓄電池を備えておくと、災害などで停電になった場合に電気を使えます。
太陽光発電システムは、発売当初に比べて大幅に価格が低下し、一般の方でも十分に導入できる値段になっています。
現代の生活は、自分が思っている以上に電気に頼る生活になっているので、検討の余地は十分にあります。
2021年4月から省エネ性能の説明義務がスタート
導入が進む省エネ住宅ですが、2021年4月から、原則としてすべての戸建て住宅と小規模店舗に対する省エネ性能の説明義務がスタートしました。
こちらの説明内容ですが、まず一つが、建てる家がエネルギー効率の観点で基準を満たしているかどうかを説明されます。
そして二つ目が、もし基準を満たしていない場合は、どうすれば基準をクリアできるか、具体的な方法とそのために必要な費用が説明されます。
なお、施主側が説明を希望しない旨を明示した場合は、設計側の説明責任はなくなります。
説明内容は難しい場合もあるため、施主にとっては不要だと感じてしまうこともありますが、これから住む家は自分や家族の健康やランニングコストにも影響を与えるため、施主側はよく聞いて、不明点を残さないことが大切だといえます。
まとめ
いずれにしても、エネルギー消費を抑える取り組みは、一人一人の努力は小さいものであっても、たくさんの人で取り組むことで大きな効果を発揮するため、これから家を建設する人や、リフォームを考えている人は検討することで、地球環境に貢献できます。
